自分らしく働けルカ！？（後編）

春限定の商品（特にスイーツ）で春を感じています。🌸島田です。

前回の記事に引き続き、弊社の福利厚生制度についてご紹介させていただきます。
女性の社会進出推進・男性育休に関する法改正・メディアやSNSの影響・企業の取り組みから、
男性の育児・育児休業への関心が高まっております。
今回は、弊社の取り組みと男性社員の声をご紹介いたします。

男性の育児休業の現状

育児休業は、1歳未満（一定の要件を満たせば、最長で2歳まで）の子供を育てる従業員なら誰でも取得することができます。

また、男性社員が育休を取得しない理由を複数回答で調査したところ、最も多かったのは、「収入を減らしたくなかったから」でした。

男性社員が育休を取得しない理由
収入を減らしたくなかったから	36.4％
職場が育休を取得しづらい雰囲気だった・理解がなかったから	25.9％
会社で育児休業制度が整備されていなかったから	25.9%
自分にしかできない仕事や担当している仕事がある	17.6％
残業が多いなど、業務が繁忙であった	16.9％

職場の労働環境・風土・働き方が影響していることがわかります。

SIの取り組み

弊社の育児に関する制度は、法令を上回る期間休業が可能となっています。

	社内制度	法令
産前休業取得可能期間	妊娠判明～出産前日	なし
育児休業取得可能期間	子の誕生～3歳に達するまで	①　産後パパ休 子の出生後8週間以内に4週間まで ②　育児休業 子が1歳まで

このような制度・取り組み・実績から様々な評価を頂いています。
https://recruit.sint.co.jp/environment/evaluation

男性社員にインタビュー

お子さんを持つ、男性社員3名にインタビューをしました！
質問項目は以下の5つです。

• 育児在宅勤務制度、子の看護休暇です。
• ちょうどコロナが流行っていた時期で、会社としてもリモートワークの体制がとれていたので、
  少しでも家事育児をしやすいように在宅勤務を選びました。
• SIもお客様もリモートワークの体制がとれていた為、特に不安はありませんでした。
• 育児在宅については前向きにとらえてもらえていたので、特に反応はなかったです。
• 育児在宅勤務制度について、今も活用している最中ですが、
  保育園の送迎や家事に対して臨機応変に対応しやすいので非常に助かっています。
  子の看護休暇について、子の突発的な体調不良や予防接種による通院でよく活用しています。
  体調を崩しやすい時期は特にありがたいです。

• 子の看護休暇は5日間全部使いました。時間単位の利用ができるので使い勝手良いです。
• 妻の出産直後に親の支援が難しいことがわかっていたため、妊娠時点で検討し始めました。
• 管理職の立場上、業務が回るのかどうか、部下が困らないかが心配でした。
  育休中も仕事ができる条件がありますのでその辺りも手段としてもっておくと少し楽と思います。
• 早めに宣言していたこともあったでしょうが、スムーズに育休に向けて業務調整を進められました。
• 2か月の利用でしたが、我が家としては育休が利用できないと破綻していたかもしれません。

• ・資格維持費用補助制度
  　→情報処理安全確保支援士の資格を維持するのに毎年オンライン講習、3年に一度集合研修を受ける必要があり、その受講費の半額を補助いただいています。
  ・賃貸手数料割引サービス
  　→結婚してマンションに引越しをするときに、その紹介手数料の25％を割引いただきました。
  ・結婚祝い金
  　→結婚すると4万円現金でいただきました。
  ・結婚祝い品
  　→結婚すると、祝いの品を1つ選んでもらうことができます。
  　(正確には会社の制度ではなく、全国情報サービス産業企業年金基金のサービスです)
  ・育児在宅制度
  　→本来在宅勤務は月8日までなのですが、
  　出産予定日前後はいつでもかけつけられるように1か月間全日在宅勤務とさせていただきました。
  　これによって、産院から連絡があったときに駆け付け、出産に立会うことができました。
• 制度としてあるのは知っており、会社がプラチナくるみんを取得していたことから、その時になったら取ろうと思っていました。
• ちょうど人事制度が変わるタイミングであり、それもあって不安でした。
• 温かく反応していただいたと思います。
• 特に月齢が低いうちは育児は大変で、家事も含めて妻にすべてお任せするのは厳しいなと思いました。育休をいただいたことで、家事・育児を分担できたので、大変ありがたかったです。

まとめ

アンケートに協力いただいた先輩方、お忙しい中ありがとうございました。
この場を借りて感謝申し上げます。

今回、男性の育児に関する情報収集をして感じたことは、「法改正などにより、国をあげて政策・環境が整備され始めている」です。
にも関わらず、男性の育児参加率の低さが挙げられる原因は、「固定観念」・「経済的な要因」・「職場環境」・「文化」など、様々な要因が絡み合っていることがわかりました。

また、今回は育児にフォーカスを当てましたが、育児だけでなく、病気やケガ・家族の介護などで休暇が必要となることもあります。休暇を取得しやすい雰囲気を、私たち自身で作っていく必要があると感じました。